カテキン 分析は、緑茶・紅茶飲料・茶系サプリメントの品質管理と機能性訴求の根幹を支える試験です。総ポリフェノール量とは異なり、EGCG・ECG・EGC・ECなど成分群を個別に定量する精密分析が求められます。本記事では、カテキン 分析の基本から測定法の選び方、依頼の流れまでをISO/IEC 17025認定ラボの視点で整理します。
本記事には関連記事が3本あります。目的に応じてお読みください。
- – 緑茶・紅茶飲料の品質管理担当の方→緑茶 カテキン｜飲料品質と含有量管理
- – 機能性表示食品の届出をお考えの方→カテキン 機能性表示食品｜届出と訴求設計
- – 成分組成の精密分析が必要な方→EGCG 分析｜カテキン4種の鑑別
カテキンとは何か
カテキンはポリフェノールの一種で、フラバン-3-オールという基本骨格を持つ化合物群の総称です。茶葉に特に多く含まれ、緑茶の渋みの主成分でもあります。つまり、カテキンは「単一の物質」ではなく「複数の類縁体の集合」です。
主要なカテキンは4種類あります。エピガロカテキンガレート(EGCG)、エピカテキンガレート(ECG)、エピガロカテキン(EGC)、エピカテキン(EC)です。このうち、機能性研究で最も注目されているのがEGCGです。具体的な4種の違いはEGCG 分析の記事で詳述しています。
機能性研究では、抗酸化作用、体脂肪低減、血中コレステロール低下、血糖値抑制などが報告されています。
一方、ポリフェノール総量を測る試験(フォリン・チオカルト法)とは情報の粒度が異なるため、用途に応じて測定法を選択します。総量分析についてはポリフェノール分析ガイドも参照ください。
カテキン分析が必要な場面
実務でカテキン分析が必要になる場面は、大きく3つあります。
まず、製品の品質管理です。茶飲料・茶系サプリでは、カテキン含有量がロットごとに変動することが知られています。原料茶葉の産地・品種・収穫時期・抽出条件などが影響します。そのため、定期的な定量検査でロット間の安定性を担保する必要があります。具体的な飲料品質管理の実務は緑茶 カテキンの記事で扱っています。
次に、機能性訴求の根拠データです。「茶カテキン○○mg配合」「EGCG配合」と表示する場合、第三者機関による定量データが必要です。
さらに、機能性表示食品として届け出る場合は、消費者庁向けの試験成績書が必須となります。届出実務はカテキン機能性表示食品の届出ガイドでご案内しています。
加えて、研究開発・原料スクリーニングです。新規製品の試作や、原料サプライヤーの比較評価などで、カテキン4種の組成を比較するケースがあります。
HPLCによる分析の特徴
カテキン定量の標準法はHPLC(高速液体クロマトグラフィー)です。具体的には、紫外線検出器(UV)または光ダイオードアレイ検出器(PDA)を組み合わせた測定が一般的です。
HPLCの利点は、4種のカテキンを個別に定量できることです。たとえば、EGCG単独の含有量と、4種合計の総カテキン量の両方を一度に測定できます。これにより、機能性訴求の根拠と総合的な品質管理の両方に対応できます。
一方、フォリン・チオカルト法では「総ポリフェノール量」しか分かりません。つまり、カテキン以外のポリフェノール(タンニン類、フラボノイドなど)も合算した値です。そのため、カテキン特異的な訴求や届出データには使用できません。両者の使い分けは、目的によって決めましょう。
試料の取扱いと前処理
カテキン分析の精度は、試料の前処理で大きく左右されます。注意点を整理します。
第一に、酸化への対応です。カテキンは空気中の酸素で容易に酸化されるため、抽出から測定までの時間を最小化する必要があります。たとえば、低温抽出と速やかな分析が原則です。
第二に、共存成分の影響です。茶飲料には糖類、アミノ酸、香料などが混在します。グラノーラやサプリメントでは、賦形剤や油分の影響もあります。
そのため、目的のカテキン成分を選択的に抽出する前処理が重要です。
第三に、試料量です。茶葉などの固形物は5〜10g、液体飲料は50mL程度を目安にご用意ください。
ただし、含有量の低い試料(微量配合のサプリ等)では追加量をお願いする場合があります。事前にご相談ください。
AHCのカテキン分析サービス
株式会社AHCは、群馬県前橋市でISO/IEC 17025認定(PJLA L26-134)を取得した食品・分析ラボです。
HPLCによるカテキン定量分析に対応し、4種カテキンの個別定量から総カテキン量算出まで一貫対応しています。
48年の分析経験を活かし、原料スクリーニング・製品開発支援・ロット管理・届出データ作成・研究用途まで、用途を問わずご相談いただけます。
実際の依頼パターンとしては、茶飲料の定期ロット分析、サプリメント原料のスクリーニング、機能性表示食品の届出データ作成、研究機関との共同研究など多岐にわたります。
ご依頼は、お電話(027-253-1515)またはお問い合わせフォームで承ります。
具体的な料金や納期は、検体性状と検査項目によって変わるため、個別見積りでご案内します。受託試験全般のメニューは受託検査一覧もご参照ください。
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